【実体験】同業他社に転職したらバレるのか?バレたら何が起こるのか。。。

考え方

こんにちは。シャチホコです。

転職活動をしていると、転職先の選択肢の1つとして入るのが同業他社への転職です。業界も職種も変わらないと実績の再現性も高く、比較的安心して転職することができます。かく言う僕も実は同業他社への転職経験があります。

この記事では、同業他社への転職はバレるのか。また、同行他社へ転職する際に気をつけるべきポイントについて解説していきます。

▼【結論】同業他社への転職はバレるのか? 

早速結論から言います。同業他社への転職は残念ながら、遅かれ早かれバレます。自身の経験を振り返るとわかるのですが、転職して行った人の転職先を知らないケースってほとんどないですよね?具体的には下記のルートからバレます。

・社内の噂でバレる

転職する際、転職先を公表するかしないかは迷います。それは正直、公表しても得は無いからです。しかし仮に公表しないと決めても、自分がお世話になった人や仲のいい同期には転職先を伝えたくなるものです。これは礼儀ですし、自分の中での筋を通すという意味でもあります。

しかし、誰かに伝えると残念ながら退職後にはその噂は瞬く間に広まってしまいます。あなたが伝えた相手が悪気があるわけでなく、流れでそうなってしまうものなのです。

・取引先からバレる

次に取引先からバレるケースです。同じ業界に転職すると、営業先や協業先などといった取引先も被るケースは多くなります。取引先からすると、同業他社への転職はアイスブレイクや飲み会でのカッコウの話題となります。

取引先から「実は〇〇さん△△に転職したんですよ」なんて話をあなた自身も聞いたことがありませんか?このように共通の取引先からも転職したことがバレてしまうのです。

・業界同士の繋がりからバレる

最後に、業界同士は想像以上につながっています。実際に僕のいまの課長と部長は僕の前職の課長と部長と知り合いです。これは業界内で定期的に公の情報交換や意見交換を行なっているためです。

また当然ながら、同じように担当同士もつながっています。僕自身、以前意見交換会で議論した人が今の僕のチームメイトとなっています。このように想像以上に業界は繋がっており、バレるのは時間の問題なのです。

▼ 同業他社への転職がバレると何が起こる?

では、退職時に具体的な企業名を公表せず退職し、同業他社への転職がバレるとどのような問題が起こるのでしょうか。結論から言うと、何も起こりません。法的に罰せられることもないです。

ただ、僕が転職エージェント経由で聞いた話によると、企業によっては著しく同業他社への転職を嫌うケースがあり、取引先と共謀してへ取引先への出入りを封じたりするなんて嫌がらせも0ではないようです。もし不安だったら自分の会社から同業他社への転職の事例が存在するかを転職エージェント経由で調べてもらうといいでしょう。

▼【実体験】同業他社への転職で意識すべき競業避止義務とは?

では同業他社で転職する時に注意すべきこととは何でしょうか。具体的には競業避止義務というものがあります。

・競業避止義務とはなにか?

競業避止義務とは、入社時の誓約や就業規則により定められる義務で、所属する企業の不利益となる競業行為を禁止するというものです。義務に違反した場合は、損害賠償を請求したり、競業行為の差止めを請求したりといった処罰を取り決めている会社も存在しています。

簡単に言うと、会社の情報を利用したり漏洩して、会社に不利益が被ることをしてはいけないという義務となっています。

・就業規則に転職先の条件があるか確認しよう 

では、競業避止義務を遵守するために同業他社への転職は禁止されているのでしょうか。答えはNOです。多くの場合、職業選択の自由の観点から同業他社への転職は禁止されていないケースが一般的です。

しかし、企業によって考え方が異なるので、転職前には一度就業規則を読み込みそのような規定がされてないことを確認しましょう。ちなみに就業規則については、社内のイントラで人事部のページに掲載されていることが多いです。

・僕は退職する際に誓約書を書かされた 

退職時に情報漏洩に関する誓約書を書かされるケースも多くあるようです。実際に僕の前職では退職時に人事部へ提出する書類の中に誓約書のフォーマットがあり、署名し提出させられました。

誓約書の中身には特に同業他社への転職に関する記載はなく、一般的な情報漏洩の禁止内容だったため、署名に提出しました。

・結論、僕は問題なく転職できた

最終的に僕は無事に同業他社への転職をすることができました。ただ同業他社への転職の規制は気になったので、転職エージェントへの事例確認、就業規則の確認、人事部への個別の確認の3点を行いました。恐らくここまでやっていれば特に問題なく退職できるでしょう。

▼自ら転職先を言う必要はあるのか?

では、同業他社に転職する、しないを問わず、転職する際に自ら転職先を伝える義務はあるのでしょうか。僕の実体験と調査結果をもとに解説していきたいと思います。

・転職先を言う必要はない

結論から言うと、転職先を言う必要はありません。実際に退職時に提出する書類にも転職先を記載する欄はありますが、記載は任意となっています。そのため、転職先を言わないと退職できないと言うことはないので安心しましょう。

・具体的な企業名は伏せている人も多い

実際に僕が退職する際に転職した同期数名に「転職先を伝えたか?」について聞いたところ、多くの人が「業界を伝えたが、企業名は伝えなかった」という回答でした。

その理由としては「企業名を伝えてもメリットがないから」ということでした。確かに、自分の企業を去っていく人の転職先を聞いても良い気持ちになる人はいませんよね。むしろ、恨みを買っていた人には嘘の情報を流される可能性もあります。無闇に企業名は伝えない方がいいと思います。

・僕は大切な人には伝えた。ただ、反応は賛否両論。

僕自身はお世話になった人と、直属の上司には転職先を具体的に伝えました。後から分かって気まずくなるのも嫌でしたし、いつか意見交換会などの場で顔を合わせることもあると思ったからです。

実際に伝えてみると反応は賛否両論というのが本音でした。転職することを応援してくれる人もいれば「なんでそんなとこにいくの!?今のほうがいいのに!」と言う人もいました。正直、転職することは決めた後にそんなことを言われても辛いですよね。。

▼ 同業他社への転職でモメない理由とは?

同業他社へ転職する際には、なるべく波風立てずに転職したいですよね。そんな時に、転職する理由は大切になります。仮に今の会社に不満が沢山あってもそれを伝えることは得策ではありません。ここでは当たり障りない転職理由を解説します。

・全国転勤を理由にする

1つ目が大企業で全国転勤があることを理由にすることです。結婚相手と基本的に一緒に暮らしたい、いずれ実家に戻りたいと思っているなどを理由に、全国転勤ではない企業に就職したいと伝えることです。

いわゆる「家庭の事情」については、なかなか踏み込みにくい話題ですし、会社側が個人の都合のためにルールを変えることも基本的にはできません。そのため、全国転勤をネタに家庭の事情を理由にするのは適当だと思います。

・労働形態を理由にする

2つ目が労働形態を理由にすることです。現代は企業によって働き方のスタイルにかなり差が存在しています。「働き方改革」でフレックス勤務、リモートワークなど柔軟な働き方が推進されています。

それをネタにするのもありだと思います。実家をケアしながら仕事を行いたいため、時間や場所に制約を受けずに柔軟に働ける企業を選択したというもの立派な理由となります。労働形態も会社全体に関わる話なので、個人の都合のためにルールを変えることはできません。そのため理由としては適当だと思います。

▼同業他社への転職で注意すべきこと

同業他社への転職が無事に決まったら、次に大切なのは無事に退社し新しい職場の入社日を迎えることです。ここでは僕の実体験から注意すべきことについて解説していこうと思います。

・退職の際は円満に退職することを心がける

まず退職の際には「恨みを買わず、円満に退社すること」を心がけましょう。変に恨みを買って、転職先に嘘の情報を流されることを防ぐためです。当然円満に退社するには、会社の悪口を言うことは言語道断です。

そしてとても大切なのが、業務の引き継ぎです。業務の引き継ぎを丁寧に行うことが会社に対する礼儀ですし、円満に退社する際の秘訣です。退社後もどこで一緒に仕事をするかわかりません。そのため、気持ちよく退社できるように最後の1日まですべきことを徹底しましょう。

・転職先を明かすのは直前でいい

仮にあなたが転職先を明かすと決めた場合は、明かすタイミングは退社の直前にしましょう。稀に内定が決まって、退職交渉も終わっていない状況で転職先を明かす人がいますが、これは言語道断です。

また、転職先を明かせば多かれ少なかれ余計な噂が立ちます。余計な噂が立っていいことは1つもありません。あなたの上司も現場が混乱し困るばかりです。明かすタイミングは上司と相談して決め、あまり影響のない形で進めるようににしましょう。

・転職先に情報を提供しない

当たり前ですが無闇やたらに転職先に情報を提供しないことも大切です。少し前に問題になりましたが、前職の職場からデータを持ち出して転職先に提示するなんてことは絶対にしてはいけません。

これはあなたの経歴に傷が付きますし、場合によっては転職先からも処分を受ける可能性があるからです。仮に転職先から情報の開示を求められても転職するときに全て捨ててしまったと回答するようにしましょう。

・転職後に元職場のコネを使わない

情報の提供を無闇にしないというのは転職後にもしないようにしましょう。転職後に「前職のコネ使って〇〇の情報って取れない?」というのはよくあります。しかし、その際には何かしら理由をつけて断るようにしましょう。

というのも、情報を誰かから聞き出すと、その人が罪を被ることになります。あなたが軽い気持ちで聞いたことでその人のその後の社会人人生をめちゃくちゃにしてしまう可能性があるからです。

▼同業他社に転職する際におすすめのエージェント 

最後にあなたが同業他社に転職する際に使うべきおすすめエージェントについて解説します。僕は転職する時に約20社の転職エージェントと会いましたが、そこで気づいたのは、「同業他社に転職しようと思うと、過去の事例が多くあるエージェント」でなくてはなりません。

過去の事例を多く持っている大手転職エージェントは下記の通りです。

  • JACリクリートメント
  • リクルートエージェント
  • マイナビエージェント

この3社はいずれも大手ですし、エージェントのレベルも高いので、過去の同業他社への転職実績やケアすべきポイントについて細かくフォローしてくれるでしょう。

▼ まとめ

同業他社への転職は、通常の転職と違いさまざまなケアが必要です。転職する際には必ず就業規則と人事部への個別の確認を入れるようにしましょう。そして退職するまでは職場の悪口は言わず、ともかく円満に退社できるように心がけましょう。

同業界である以上、いつどこで一緒に仕事をすることになるか分かりません。また顔を合わせた時に気まずい思いをしないで済むように立つ鳥跡を濁さずの精神で転職するようにしましょうね。

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